リフォームを行う際には、工事費だけでなく、諸経費や仮住まいの費用、ローンの借入費用などが発生することがあります。予期せぬ出費に悩まされないためにも、見積書に記載されている費用項目以外のコストについても事前に把握しておくことが重要です。
今回は、リフォームにかかる工事費や諸費用、その他の費用について、そして予算オーバーを防ぐための注意点について詳しく解説します。
コラムのラインナップ
築年数ごとのリフォームと費用の目安
漠然と「リフォームをしたいなぁ」と考えている方は、建物の築年数に注目してリフォームの内容を検討するのがおすすめです。
以下では、築20年から40年以上の建物について、年数に応じたおすすめのリフォーム内容と費用の目安をまとめました。
メンテナンス状況や使用頻度によって費用は大きく変わりますが、まずは一般的な目安として確認してみてください。
また、後ほど解説するキッチンやリビングなどの部分別の費用相場と合わせて参考にしていただければと思います。
築20年なら100～500万円程度で水回り設備＆内装リフォーム
お風呂やキッチン、トイレなどの水回りは、生活の中で頻繁に使用するため、寿命が15～20年と比較的短い場所です。
また、室内のクロスも日焼けや喫煙の影響を受けやすいため、交換のタイミングが早く訪れます。
さらに、10年後や20年後も快適に住み続けるためには、屋根や外壁の塗装、シロアリの点検工事も重要です。
これらの点検や塗装工事を怠ると、結果的に高額な修理費用がかかるケースが多いため、早めに対策を講じることが大切です。
築30年なら800～1200万円程度で内装のスケルトンリフォーム
築30年になると、子育て世代で新築を購入した家庭では、子供たちが独り立ちする時期にあたります。
このタイミングで、夫婦二人の生活に便利なリフォームを行ったり、孫ができた場合に二世帯住宅へのリフォームを検討する方も多く見られます。
築30年も経つと、水回りだけでなくドアなどの建具や各配管も劣化してくる頃です。しかし、1981年以降の新耐震基準で建てられている建物であれば、耐震性には問題がないことが多いです。耐震性に問題がない場合は、構造を活かしながら内装をスケルトンリフォームすることで、間取りの変更を含めて新築同様にすることが理想的です。
築40年なら1200～2000万円程度で内装・外装のスケルトンリフォーム
築40年の住宅になると、内装だけでなく、さまざまな設備が限界に達しているか、すでに壊れていることが多く見受けられます。
間取りも現代のライフスタイルには適さないことが多く、キッチンやリビング、洗濯スペースなどを大幅に配置転換する必要が出てきます。
また、1981年以前の旧耐震基準で建てられた住宅が多いため、耐震診断を行い、耐震構造の強化が求められます。既存の構造を活かしつつ強化し、内装・外装ともに新築同様にするスケルトンリフォームが理想的です。しかし、リフォーム費用が高額になる場合は、建て替えを検討する方が良い場合もあります。
リフォームにかかる工事費や諸費用
リフォームにかかる工事費や諸費用について
- 工事費
- 諸経費
- 設計費
- 確認申請手数料
- 印紙税
の5つご紹介します。
①工事費
住宅をリフォームする際、最初に必要となるのが工事費です。
この工事費には、建築資材や住宅設備などの材料費に加え、現場で働く作業員の人件費も含まれています。
リフォームの工事費は、リフォームする箇所やその規模によって異なり、金額が大きく変動します。
②諸経費
リフォーム会社が工事を行う際には、設計担当者など直接工事に関わらない人件費や、打ち合わせにかかる通信費や交通費、現場への移動費なども必要となります。これらの間接的な費用は、見積書に「諸経費」としてまとめられています。一般的に、諸経費は工事費の10～15％程度ですが、リフォーム会社や工事の規模によって金額には差があります。また、諸経費を徴収しない会社も存在します。
③設計費
間取り変更を伴う大規模な工事の場合、工事費とは別に設計費がかかることがあります。
リフォーム会社によって料金設定は異なりますが、一般的には工事費の10〜20％程度が設計費として見込まれます。
ただし、設計費を徴収しない会社もあるため、見積もりの段階で事前に確認することが重要です。
④確認申請手数料
大規模なリフォームを行う場合、自治体への確認申請が必要になることがあります。
確認申請にかかる費用は5千円から5万円程度で、リフォーム会社に書類作成費用を支払うケースもあります。
確認申請が必要となるのは、10㎡を超える増築や主要構造部を大きく変更する場合などです。
一方、内装工事や設備交換、外壁の塗り替えなどのリフォームでは、基本的に確認申請手続きは不要です。
⑤印紙税
リフォーム会社と工事請負契約を結ぶ際には、印紙税が課税されます。
リフォーム工事における印紙税は、数百円から数千円程度になることが一般的です。
契約金額に応じて定められた金額の収入印紙を購入し、契約書に貼り付けることで納税を行います。
リフォームにかかるその他の費用
上記の他にどのような費用が発生するのでしょうか？
- 近隣挨拶の手土産代
- 不用品処分費
- リフォームローンの借入費用
- 駐車場代
- 仮住まい家賃・トランクルーム代
についてご紹介していきます。
①近隣挨拶の手土産代
工事が始まると、騒音や人の出入りで近隣に迷惑をかけることがあります。
トラブルを避けるために、地域によっては工事開始前に手土産を持って挨拶に行くことがあります。リフォーム会社が近隣への挨拶を行うことが多いですが、施主側で手土産の準備が必要な場合は、1軒につき数百円から千円程度の品物を用意するのが一般的です。
②不用品処分費
リフォームを機に、新しい家具や家電に買い替える方も多いでしょう。
工事の際に出るゴミはリフォーム会社が処分してくれるので心配ありませんが、家具や家電の処分は自分で行う必要があります。
大きな物を処分する場合は、粗大ゴミの手数料や不用品処分業者に依頼する費用がかかることがあります。
不用品の量が多いほど費用も増えるため、あらかじめ処分方法を考えておくことが大切です。
③リフォームローンの借入費用
リフォームローンを利用する場合、事務手数料や保証料、団体信用生命保険料、印紙代などの諸費用がかかることがあります。事務手数料は金融機関によって異なり、0円から数万円程度の幅があります。リフォームローンを選ぶ際には、これらの費用を事前に確認しておくことが重要です。
④駐車場代
リフォーム期間中は、現場で働く職人さんが車で自宅に来ることになります。
自宅やマンション内に駐車スペースがない場合は、別途駐車場代がかかることがあります。
工事の打ち合わせの際に、担当者とこの点について相談しておきましょう。
⑤仮住まい家賃・トランクルーム代
住みながらのリフォームができない場合、仮住まい先の家賃や引っ越し代も必要になります。
一般的な賃貸住宅は年単位の契約が基本なので、短期間のリフォームの仮住まいには、ウィークリーマンションやマンスリーマンション、ホテルなどを利用することが多いです。また、自宅や仮住まい先に保管しきれない荷物がある場合、トランクルームを借りて荷物を移動させることも考えられます。
予算オーバーを防ぐための注意点
詳細な見積もりを把握する
リフォームで予算オーバーを防ぐためには、詳細な見積もりを取得することが重要です。
まず、材料費、工事費、諸経費などの具体的な内訳を明記してもらいましょう。見積もりに曖昧な項目が含まれていないかを確認し、全ての費用が明確になっているかを確認することが大切です。次に、複数のリフォーム会社から見積もりを取得し、比較検討しましょう。これにより、各社の価格やサービス内容を比較でき、適正価格を把握することができます。
追加費用の確認
予算オーバーを防ぐためには、見積もりに含まれていない追加費用の確認が不可欠です。
まず、見積もりには含まれていない可能性のある設計費や確認申請費用、仮住まい費用などについて事前に確認しましょう。これにより、予期せぬ出費を防ぐことができます。また、工事中に発生する可能性のある変更や追加工事の費用についても確認しておく必要があります。具体的には、変更や追加が生じた場合にどのように対応するのか、追加費用がどの程度発生するのかをリフォーム会社に確認しておきましょう。
施工スケジュールの確認
施工スケジュールの確認が重要です。工期が延びると仮住まい費用などが増加するため、事前に施工スケジュールを確認し、工期が適正かどうかを確かめましょう。リフォーム会社との打ち合わせで、具体的な工期を確認し、納得のいくスケジュールを設定することが大切です。
事前の確認が必要不可欠
リフォームの見積もり段階では、工事費にばかり目が行きがちですが、見積書に記載されていない手数料や税金などについても考慮する必要があります。特に、スケルトンリフォームや間取り変更リフォームのような大規模な工事では、仮住まい費や引っ越し代など、意外に多額の費用がかかることがあります。工事費以外にどんな費用がかかるか聞いておくことが、思わぬ予算オーバーを防ぐことにつながるでしょう。
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